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賃貸住宅
《パワーホームプラス》

ナイスの地震に強い家。
家賃収入・太陽光売電収入のダブル収入が確保できる賃貸住宅、
パワーホームプラスで競争力のある賃貸経営を。

相続税対策・賃貸住宅経営をお考えの皆様へ:戸建感覚の「メゾネットタイプ」賃貸住宅相続税対策・賃貸住宅経営をお考えの皆様へ:戸建感覚の「メゾネットタイプ」賃貸住宅

更地に賃貸住宅を建てると、相続税や固定資産税の軽減など、節税対策として大きな効果を発揮します!
老朽化した住宅のお建て替えは、場合によってはリフォームよりもお得です。また、家族構成の変化などで敷地に余裕がある場合は 自宅をアパート併用住宅に建て替えれば、スペースの有効化かつ安定した収入の確保が出来ます。また、パワーホームプラスでは 30坪に満たない小規模な土地や変形地でも、敷地に合わせたプランをご提案いたします。

戸建て感覚のメゾネットプランに小屋裏収納と可変性をプラス。戸建て感覚のメゾネットプランに小屋裏収納と可変性をプラス。

メゾネット+小屋裏収納+2階間取りの可能性

小屋裏

小屋裏収納

2階

小屋裏収納 小屋裏収納

1階

小屋裏収納

追加プランをプラスして様々な敷地条件に対応します。追加プランをプラスして様々な敷地条件に対応します。

敷地形状に対応

30坪に満たない小規模な敷地や変形地でも敷地形状に合わせてひと部屋から対応
可能な柔軟性のある企画です。敷地条件やニーズに対応したプランをご提案いたします。

3世帯タイプ、2世帯タイプ、1世帯タイプ 3世帯タイプ、2世帯タイプ、1世帯タイプ

家賃収入に加え、売電収入を確保します。家賃収入に加え、売電収入を確保します。

売電収入10kw以上搭載で、20年間買取単価が固定で安心 売電収入10kw以上搭載で、20年間買取単価が固定で安心 20年間買取単価が固定

経営ニーズに合わせて太陽光発電の利用方法が選べます

経営ニーズに合わせて太陽光発電の利用方法が選べます

全量買取型:10kW以上の太陽光発電搭載ですべて売電を選択(※1)、20年間安定収入を確保します。※1.余剰分を売電する方式も選択可能。 共用部電源利用型:発電した電力を共用部に利用するタイプです。余剰分は売電し収入を確保します。 オーナー様利用型:ご自宅の光熱費をまかない余剰分は売電し、収入を確保します。※1.同じ敷地内にご自宅と賃貸住宅がある場合、もしくは賃貸併用住宅が条件となります。

全量買取型

全量買取型

10kW以上の太陽光発電搭載ですべて売電を選択(※1)、20年間安定収入を確保します。

※1.余剰分を売電する方式も選択可能。

共用部電源利用型

共用部電源利用型

発電した電力を共用部に利用するタイプです。余剰分は売電し収入を確保します。

オーナー様利用型

オーナー様利用型

ご自宅の光熱費をまかない余剰分は売電し、収入を確保します。
※1.同じ敷地内にご自宅と賃貸住宅がある場合、もしくは賃貸併用住宅が条件となります。
※イラストは参考イメージです。

太陽光発電システム売電収入シミュレーション(16kWの場合)の売電収入の想定平均値

【太陽光発電システム(10kW以上)住宅についてのご注意】 ■太陽光発電システム試算(シミュレーション)ついてのご注意:スマートパワー株式会社の資料より試算。注1)試算の数値は、方向・傾斜角/南南西・20度設置・システム容量16.69kW、宇都宮市の場合となります。また、発電シミュレーションは仮定した条件に基づいたあくまでも目安であり、数値を保証するものではありません。太陽光発電の容量や性能建設地の設置条件、周辺環境、気象条件等により数値が異なります。また将来の周辺環境の変化等により、当初の発電量が確保できなくなる場合があります。注2)発電量は経年により発電効率が毎年0.5%づつダウンするものとして算出しています。注3)2020年3月31日までに事業計画認定の場合、電力買取価格15.12円(税込)で算出しております。また、固定買取期間後(21年目以降)の売電価格は未定となります。固定買取制度は20年間の買取価格を保証するものではありません。社会情勢、電力の需給状況により買取電力の制限、売電価格の変更等が行われる場合があります。 ■太陽光発電システム設置についてのご注意:●売電収益は雑所得として税務署への申告と納税が必要となる場合があります。●将来、売電メーター、パワーコンディショナー、発電量計測モニターなどの交換費用が別途必要となります。また、太陽光パネルは25年間出力が保証されていますが、その後交換が必要となる場合があります。●別途電力会社より電力の購入が必要です。●電力会社の受給契約には連系に必要な設備・工事費負担金を支払う必要があります。●建設地の立地条件、敷地状況、各種法令等の条件により10kWの太陽光発電システムを搭載できない場合もございます。

■太陽光発電システム(10kW以上)住宅についてのご注意

■太陽光発電システム試算(シミュレーション)ついてのご注意:スマートパワー株式会社の資料より試算。注1)試算の数値は、方向・傾斜角/南南西・20度設置・システム容量16.69kW、宇都宮市の場合となります。また、発電シミュレーションは仮定した条件に基づいたあくまでも目安であり、数値を保証するものではありません。太陽光発電の容量や性能建設地の設置条件、周辺環境、気象条件等により数値が異なります。また将来の周辺環境の変化等により、当初の発電量が確保できなくなる場合があります。注2)発電量は経年により発電効率が毎年0.5%づつダウンするものとして算出しています。注3)2020年3月31日までに事業計画認定の場合、電力買取価格15.12円(税込)で算出しております。また、固定買取期間後(21年目以降)の売電価格は未定となります。固定買取制度は20年間の買取価格を保証するものではありません。社会情勢、電力の需給状況により買取電力の制限、売電価格の変更等が行われる場合があります。 ■太陽光発電システム設置についてのご注意:●売電収益は雑所得として税務署への申告と納税が必要となる場合があります。●将来、売電メーター、パワーコンディショナー、発電量計測モニターなどの交換費用が別途必要となります。また、太陽光パネルは25年間出力が保証されていますが、その後交換が必要となる場合があります。●別途電力会社より電力の購入が必要です。●電力会社の受給契約には連系に必要な設備・工事費負担金を支払う必要があります。●建設地の立地条件、敷地状況、各種法令等の条件により10kWの太陽光発電システムを搭載できない場合もございます。

普及に向けた取り組み。普及に向けた取り組み。

ZEH-M(ゼッチ・マンション)とは、
地球環境にやさしい取り組みです

集合住宅もネット・ゼロ・エネルギー住宅に。2018年度から新たに賃貸住宅やマンションにおけるZEH支援事業(ZEH-M)が始まりました。各住戸において高断熱化や省エネ設備によって消費エネルギーを低く抑え、太陽光発電などでエネルギーを創りだして年間の一次エネルギー消費量を正味でゼロ以下となることを目指すものです。集合住宅においてもCO2排出量を削減し、地球環境にもやさしい暮らしへ取り組みが行われているのです。

ZEH(ZEH-M)普及に向けた取り組み計画

私たち「ナイスグループ」は「お客様の素適な住まいづくりを心を込めて応援する」という企業理念のもと、良質の「住まい」を提供し、豊かな社会作りに貢献します。そのひとつとして、集合住宅のZEH化推進のため、外皮性能の向上と再生可能エネルギーの導入を推進し、快適で健康的な暮らしの実現と低炭素社会実現のため、地球環境全体を視野に入れたZEH-M基準の集合住宅を積極的に提案します。
集合住宅のZEH化による新たな価値創造と市場の醸成に取り組み、2030年までに賃貸事業用の集合住宅商品において、ZEH-M基準を満たす設備の標準化を目指します。

普及に向けた取り組み01
普及に向けた取り組み02

実際の建物をご紹介します。実際の建物をご紹介します。

神奈川県
横浜市
(2019年3月撮影)

実際の建物:神奈川県横浜市(2019年3月撮影)

東京都
武蔵野市
(2019年3月撮影)

実際の建物:東京都武蔵野市(2019年3月撮影)

埼玉県
さいたま市
(2019年3月撮影)

実際の建物:埼玉県さいたま市(2019年3月撮影)
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